税理士の転職成功ガイド|年収アップ&おすすめエージェント4選
「今の職場に将来性を感じない」「もっと年収を上げたいけど、どう動けばいいか分からない」——そんな不安や迷いを抱えていませんか?
税理士としてのキャリアを考える中で、転職は大きな転機になります。しかし一方で、以下のような疑問や悩みもつきものです。
- 税理士の転職市場って今どうなっているの?
- 未経験でも応募できる求人はあるの?
- どんな転職先を選べば後悔しない?
- 年収を下げずに転職するにはどうしたらいい?
- おすすめの転職エージェントはどこ?
この記事では、2025年現在の税理士転職の最新動向から、転職理由・年収交渉のポイント、未経験者が成功するためのコツまでを徹底解説します。あなたに合った転職先を見つけるためのヒントが必ず見つかるはずです。
税理士の転職市場動向と現在の需要
最新求人動向と採用ニーズ
2025年現在、税理士の転職市場は活況を呈しており、若手層や科目合格者を中心に需要が高まっています。
- 資産税・相続税分野のニーズが増加しており、高齢化社会への対応が急務となっています。
- クラウド会計ソフトを扱える税理士への注目が高まり、ITリテラシーも採用基準の一つとなっています。
- BIG4や準大手法人では、国際税務やM&A業務の拡大により中途採用が強化されています。
また、コロナ禍以降に広まったリモートワークの影響で、居住地を問わず都市圏の業務に携われる機会も増えています。「今は転職すべきタイミングなのか」と悩んでいる方にとっても、有利な市場環境が整っていると言えるでしょう。
税理士を求める主な業界と職種
転職先として税理士が活躍できる場は広がっており、特に以下のような業界・職種で採用が活発です。
- 税理士法人や会計事務所:顧問先対応や各種申告書の作成など、実務経験を活かせる職場です。
- 一般企業の経理・財務部門:上場企業やベンチャーなど、税務の知識を経営に活かす動きが加速しています。
- 金融機関やコンサルティングファーム:相続、事業承継、M&A分野で税理士資格が評価される場面が増えています。
特に近年は、資産税やM&Aに関するコンサル業務の拡大が著しく、こうした分野で専門性を深めれば、年収アップやキャリアの差別化も図りやすくなります。
「どの分野が自分に合っているかわからない…」という方も、次章で具体的なキャリアパスを紹介していきますので、ぜひ読み進めてください。
税理士が転職を考える主な理由
年収・待遇の改善
転職を検討する税理士の多くが「今よりも年収を上げたい」という動機を持っています。特に中小の会計事務所では年功序列や昇給の幅が小さく、一定の年数を経ても収入が頭打ちになってしまうケースも少なくありません。
一方で、事業承継やM&A支援など高単価な業務を扱う法人に転職することで、年収が100万円以上アップすることも珍しくないのが実情です。
自分の市場価値を把握し、相場よりも低い給与で働いていないかを確認することは、転職活動を始める第一歩として非常に有効です。
「今の年収に不満がある…」という場合は、転職による待遇改善を選択肢に入れてみましょう。
ワークライフバランスの見直し
税理士業界は、確定申告や決算期などの繁忙期が長時間労働になりがちです。そのため「もっと家族との時間を大切にしたい」「週末はしっかり休みたい」といった理由から転職を決意する方も多く見られます。
- 年間休日120日以上の職場を希望する
- 残業の少ない企業内税務部門への転職を目指す
- フレックスタイム制や在宅勤務に対応した働き方を重視
現在では、労働環境の整備に力を入れている会計事務所や企業も増加中です。「税理士=激務」という常識も、徐々に変わりつつあります。
「もっと余裕を持った働き方をしたい」と感じている方は、環境の見直しができる転職を検討してみてください。
専門分野へのキャリアチェンジ
税理士としての経験を積んでいく中で、「もっと特定分野に強みを持ちたい」と考える方は少なくありません。特に、相続税、国際税務、M&A、事業承継といった分野は、将来性・収益性の両面で注目されています。
こうした分野への専門特化を目指すには、該当業務に強い法人や企業に身を置くことが最短ルートです。未経験からでも挑戦できるケースもあるため、「いつかは専門家に」と考えている方にとって、転職は大きなチャンスと言えるでしょう。
「今のままではキャリアが頭打ちかも…」と感じるなら、新しい分野への挑戦を視野に入れてみましょう。
転職先の選択肢と代表的なキャリアパス
会計事務所・税理士法人
税理士の多くが転職先としてまず検討するのが、やはり会計事務所や税理士法人です。
これまでの実務経験をダイレクトに活かせる環境であり、法人規模や業務内容によって多彩な選択肢があります。
- 中小の事務所:経営者との距離が近く、幅広い業務を担当できる
- 大手税理士法人:専門分野ごとに分業され、研修や制度も充実
- 事業承継・資産税特化法人:高単価案件が多く、スキルアップが望める
「クライアントと密接に関わりたい」「実務力を磨きたい」という方にとっては、非常に相性の良い選択肢です。
一般企業の経理・財務部門
税理士が「企業内税理士」として働くケースも近年増えています。
税務申告や決算業務はもちろん、資金繰り、予算策定、内部統制まで幅広く携わることで、経営の中枢に関わることができます。
特に、IPOを目指す企業や上場企業では、高度な税務知識を持つ人材のニーズが高まっており、「安定した働き方+専門性」の両立が実現しやすい環境です。
「会計以外の業務にも関わりたい」「社内での長期キャリアを築きたい」といった志向の方におすすめです。
コンサルティングファーム・BIG4
より専門性を高め、高年収を目指すなら、コンサルティングファームやBIG4系税理士法人が有力な選択肢です。
- 国際税務や移転価格税制など、高度な専門業務を経験できる
- 英語力やプロジェクト管理能力も求められるため、成長環境が整っている
- 年収1,000万円超も十分に狙える
一方で、業務量やプレッシャーは中小事務所に比べて格段に高いため、体力やスキルへの自信が求められます。
「グローバルに活躍したい」「スペシャリストを目指したい」方には、最適な職場環境です。
事業承継・M&Aアドバイザリー
中小企業の後継者問題が深刻化する中、事業承継やM&Aに関わる税理士の役割はますます重要になっています。
この分野では、会計・税務だけでなく、法務やファイナンス、経営支援の知識も求められるため、総合的なスキルアップが可能です。
また、顧客企業の未来を左右する大きな意思決定に関わるため、やりがいの大きさも魅力の一つ。
「顧客の経営に深く関わりたい」「社会的意義のある仕事がしたい」と考える方には、チャレンジする価値のある分野です。
税理士の平均年収と転職で年収を上げるコツ
年代・経験別の年収相場
税理士の年収は、年代や経験、働く業種によって大きく異なります。
- 20代(実務未経験〜3年程度):300万〜450万円程度
- 30代(経験5〜10年):500万〜700万円
- 40代以上(管理職層・パートナー候補):800万円以上
BIG4やコンサルファームで活躍する税理士の場合、年収1,000万円を超えることも珍しくありません。一方で、地方の小規模事務所では年収400万円未満のケースもあり、環境による格差が大きいのが実情です。
「今の年収は平均より高い?低い?」と感じた方は、次項の交渉ポイントも合わせて確認してみましょう。
科目合格者・未経験者の市場価値
税理士試験の科目合格者であっても、実務未経験者を歓迎する事務所や企業は少なくありません。
特に「法人税・消費税・相続税」などの主要科目に合格していれば、基礎力があると評価され、採用に繋がるケースも多いです。
- 資格取得に向けて努力する姿勢が評価される
- 育成前提の求人も多く、第二新卒的な市場ニーズが存在
- 年収は300万〜400万円前後からスタートが一般的
未経験からのキャリアスタートでも、実務を重ねることで着実に年収アップが可能です。「科目合格だけで大丈夫?」と不安な方も、安心して転職活動に踏み出して良いでしょう。
年収アップを実現する交渉ポイント
税理士が転職時に年収を上げるには、単に希望額を伝えるだけでは不十分です。相手に納得感を持たせる「交渉のロジック」が求められます。
まず重要なのは、自身のスキルや実績を明確に言語化すること。たとえば、「顧問先◯社を担当し、月次決算業務や資産税業務を一通り経験」「クラウド会計導入プロジェクトをリーダーとして推進」など、具体的に伝えることが効果的です。
また、複数社の内定を得ている場合は、「他社ではこの条件を提示されています」と交渉材料に使うことで、希望年収に近づけやすくなります。
「転職=年収が下がるかも…」と心配する前に、きちんと情報を集め、交渉の準備をしておきましょう。
税理士の転職を成功させる5つのステップ
自己分析とキャリアプランニング
転職活動を始める前に、まず行いたいのが自己分析です。
「何が得意か」「どんな働き方をしたいか」「将来どうなりたいか」を明確にすることで、理想のキャリアに近づくことができます。
- これまで経験してきた業務を棚卸しする
- 働き方や待遇、環境の希望を整理する
- 5年後・10年後に目指す姿を描く
軸が明確になれば、求人選びや面接でもブレずにアピールできます。「転職先に何を求めるか」が曖昧な方は、ここからしっかり固めていきましょう。
求人情報の効率的な収集方法
転職を成功させるには、「質の高い求人にどれだけ早く出会えるか」が大切です。とはいえ、情報が多すぎて迷ってしまう方も多いでしょう。
そこでおすすめなのが、転職エージェントの活用です。特に税理士専門のエージェントであれば、非公開求人や業界事情にも精通しており、自分では見つけにくい案件に出会える可能性が高まります。
他にも、以下のような方法を組み合わせると効果的です。
- 税理士向け転職サイト(マイナビ税理士、MS-Japanなど)をチェック
- 業界特化型の求人メディアや事務所の採用ページを直接確認
- SNSや口コミサイトで現場の評判を把握する
「忙しくて探す時間がない…」という方ほど、情報収集の効率化が成功の鍵となります。
履歴書・職務経歴書の作成ポイント
税理士の転職では、実務経験やスキルの伝え方が重要です。特に職務経歴書では、単なる業務の羅列ではなく「成果」と「再現性」に注目しましょう。
たとえば、「月次決算を担当」と書くのではなく、「20社の月次決算を月初5営業日内に完了、翌年も顧問契約継続率90%以上を維持」といった具体的な実績が望まれます。
また、次のような要素も採用担当者の目を引きます。
- 対応してきた業種・顧問先数
- 使用してきた会計ソフトやクラウドツール
- 自主的に取り組んだ改善活動や提案事例
職歴やスキルの“見せ方”次第で、選考結果は大きく変わります。自分の強みをしっかり伝えられる書類を目指しましょう。
面接対策とよくある質問例
面接では、「この人と一緒に働きたいか?」という観点で見られます。
そのため、スキルだけでなく、仕事への姿勢や人柄もアピールが必要です。以下のような質問に備えて準備しておきましょう。
- これまでの業務内容や得意分野について
- なぜ転職を考えたのか、その理由と背景
- 当社でどんなキャリアを築きたいか
また、逆質問の時間では「研修体制」「評価制度」「キャリアパス」などを聞くことで、職場とのミスマッチを防げます。「うまく話せるか不安…」という方は、模擬面接やエージェントのサポートも活用しましょう。
内定後の退職交渉と入社手続き
内定を得た後は、スムーズな退職と新天地への準備が必要です。
まずは、現職に迷惑をかけない形での退職を心がけ、引き継ぎ内容やスケジュールを整理しておきましょう。また、退職意思は直属の上司に丁寧に伝えることが大切です。
転職先の入社手続きについても、雇用契約書の確認や必要書類の準備を忘れずに。場合によっては有休消化や社会保険の手続きなど、確認すべき事項が多くあります。
「辞め方が悪いと転職先に影響しない?」と心配な方も、誠実な対応を心がければ問題ありません。円満退職が次のスタートの追い風になります。
税理士に強い転職エージェント・サイト比較
マイナビ税理士
「マイナビ税理士」は、税理士・科目合格者専門の転職支援サービスとして業界最大級の実績を誇ります。
- 非公開求人が多く、上場企業や大手税理士法人とのパイプが強い
- 税理士資格保有者や試験合格者向けの求人に特化
- 業界知識のある専任アドバイザーによるマンツーマンサポート
全国対応かつWeb面談も可能なので、地方在住者にも使いやすいのが魅力です。初めての転職活動でも安心して利用できる信頼性の高いサービスです。
MS-Japan
管理部門・士業特化型エージェントとして知られるMS-Japanは、税理士の転職にも強みがあります。
特に、企業の経理・財務部門やコンサルティングファーム、資産税特化法人など、キャリアアップを目指す方におすすめです。
「企業内税理士として働きたい」「会計以外にも業務の幅を広げたい」という志向を持つ方にとって、魅力的な案件が揃っています。
ビズリーチ
ハイクラス向け転職サイトとして知られるビズリーチは、税理士の年収アップ・キャリアチェンジにも役立つプラットフォームです。
- 年収800万円以上の求人が中心で、即戦力としての採用が多い
- ヘッドハンターからのスカウトが届く仕組み
- 資産税・M&A・国際税務などの専門分野求人も多数
自身の市場価値を確認する意味でも、まずは登録してみるのがおすすめです。「ステップアップしたいが、どこから始めればいいか迷う…」という方にも適しています。
TACキャリアエージェント
資格学校TACが運営する「TACキャリアエージェント」は、受講生を中心に士業特化の求人情報を提供しています。
試験勉強との両立を考える科目合格者にとって、働きやすい環境を提案してくれるのが強みです。また、勉強スケジュールを理解した上での求人紹介が受けられる点も、他エージェントとは異なる安心感があります。
「勉強を続けながら転職したい」「実務未経験からスタートしたい」という方には心強いパートナーとなるでしょう。
未経験・科目合格者が税理士事務所へ転職するコツ
必要なスキルと資格
税理士事務所への転職を目指す上で、実務未経験者や科目合格者が意識すべきなのが「即戦力に近づく準備」です。
- 法人税・消費税など主要科目の合格
- Excelや会計ソフト(弥生・freeeなど)の基本操作スキル
- ビジネスマナーや基本的なメール対応力
特に近年はクラウド会計の普及も進んでいるため、簿記2級相当の知識に加え、ITリテラシーも評価対象になります。
「まだ資格が揃っていない…」という方でも、実務を通じて学べる環境を選べば十分にキャリアを築けます。
勉強と実務を両立させる方法
試験勉強と仕事を両立するのは簡単ではありませんが、両立を成功させるには「勤務時間」と「職場の理解」の2点がカギになります。
例えば、以下のような勤務形態を選ぶことで負担を減らすことができます。
- 試験前に有休が取れる
- 残業が少ない事務所を選ぶ
- 時短勤務や週4日勤務など柔軟な働き方に対応
また、同じように勉強中のスタッフが多い環境では、励まし合いながら乗り越えられるというメリットも。
「働きながら勉強って無理じゃない?」と感じる方も、環境次第で十分に可能です。
志望動機の効果的な伝え方
未経験者や科目合格者が志望動機を伝える際は、「なぜその事務所を選んだか」だけでなく、「なぜ実務に進みたいか」「どのように貢献したいか」を明確にしましょう。
例えば、「相続税分野に強い御社で、資産税に関する実務を経験し、専門性を高めていきたい」といった具体性あるビジョンは、未経験でも十分評価されます。
また、「日商簿記1級の知識を活かし、早期に申告業務にも携わりたい」といった、前向きな姿勢と成長意欲をアピールすることも大切です。
「経験がない=不利」ではなく、「学ぶ意欲」が最大の武器になります。
よくある質問(FAQ)と回答
30代・40代でも転職は可能?
はい、30代・40代でも税理士としての転職は十分に可能です。
特に30代であれば、税理士法人・会計事務所・一般企業問わず即戦力としての採用ニーズが多くあります。40代でも「管理職経験」や「専門分野での実績」がある場合は、年収アップを含めた好条件での転職も目指せます。
ただし、年齢とともに求められるのは“経験の深さ”と“柔軟な対応力”です。自分の強みを明確にし、応募先にマッチしたアピールを意識しましょう。
BIG4から中小事務所へ転職しても年収は下がらない?
一般的には、BIG4から中小事務所への転職では年収が下がるケースもありますが、すべてのケースに当てはまるわけではありません。
- 管理職やリーダーポジションで採用される場合は、年収維持〜微増も可能
- 専門スキル(資産税・国際税務など)を活かせるポジションなら評価されやすい
- 働き方の改善や転勤回避など、年収以外の条件に価値を見出すケースも多い
「生活を見直したい」「裁量を持って働きたい」といった理由で、年収以外の要素を優先する方も多くいます。最終的には、自分の価値観とバランスを取って判断しましょう。
繁忙期を避けて転職するベストタイミングは?
税理士の転職におけるベストタイミングは、3〜6月と9〜11月が一般的です。
特に3月決算・確定申告がひと段落する4月〜6月は、求人数も増え、選考にも余裕が出てきます。
また、年内に入社し、年末調整や来期体制づくりに参加してほしいというニーズが強まる9〜11月も好機です。
「繁忙期を避けたい」という方は、これらの時期を意識して行動すると、よりスムーズな転職活動ができるでしょう。
科目合格後すぐ転職するメリット・デメリット
科目合格後に早めに転職を検討することには、次のようなメリット・デメリットがあります。
- メリット:実務を早く経験できる、転職市場での評価が高まりやすい
- メリット:勉強しながら働ける環境を選べば、効率よくキャリアを積める
- デメリット:未経験の場合、最初の年収は控えめになりがち
- デメリット:職場によっては勉強時間の確保が難しくなる
「どのタイミングで転職すべきか」迷う方は、まずは複数社の情報を集めた上で、自分のライフスタイルやキャリア設計に合った選択をしましょう。
まとめ:税理士転職は「情報戦」と「準備力」が成功のカギ
税理士の転職は、単に年収を上げるための手段ではなく、自分に合った働き方やキャリア形成を実現する絶好のチャンスです。
そのためには、現在の転職市場の動向を正しく把握し、自分のスキルや志向に合った選択肢を丁寧に探る必要があります。
- 業界全体でのニーズが高まっており、特に資産税・クラウド会計に強い人材が評価されやすい
- 年収や働き方の改善を実現したいなら、転職エージェントを活用して交渉力を高めることが重要
- 未経験・科目合格者でも転職成功のチャンスは多く、成長意欲と環境選びがカギを握る
- 求人情報の収集や書類作成、面接準備など「転職活動の基本」を押さえておくことが差になる
- 30代・40代の転職でもキャリア構築は十分に可能。年齢に応じた強みの打ち出し方がポイント
つまり、税理士としてのキャリアを広げたいなら、しっかりと準備をして「今の自分に最も合った職場」を見極めることが成功への近道です。
この記事で紹介した内容を参考に、あなた自身の可能性を信じて、一歩を踏み出してみてください。