40代弁護士の転職成功術｜年収・市場・キャリア戦略を10事例で解説

「このまま今の事務所で働き続けていいのか…」「年収も将来も不安だけど、今さら転職できるのか？」
40代の弁護士として、キャリアに迷いを感じ始める方は少なくありません。

一方で、弁護士の転職市場は20代・30代と異なる評価軸があり、年齢を重ねたからこそ活きる選択肢も存在します。

この記事では、40代弁護士が転職を成功させるために必要な情報を、実例と共にわかりやすく整理しました。

• 40代弁護士が評価されるスキルや採用基準
• 法律事務所・インハウス・他職種など多様なキャリアパス
• 年収相場や待遇のリアル
• 転職活動の進め方と成功事例
• 信頼できるエージェントの選び方と注意点

40代からの転職でも「納得のいくキャリア」は実現できます。今の悩みや不安をひとつずつ整理し、次の一歩に繋がるヒントを得てください。

40代弁護士の転職市場の現状と将来性

求人と求人数の最新トレンド

40代弁護士の転職市場は決して広くはありませんが、特定の領域では安定した需要が見られます。

特に、企業の法務部門強化や、法的リスクマネジメントへの関心の高まりに伴い、企業内弁護士や専門特化型の法律事務所での採用が堅調に続いています。

• 企業内法務部では経験豊富な弁護士のニーズが拡大
• 知的財産やM&A、危機管理などの分野で中堅層の需要が顕著
• 一方、一般民事を中心とする中小事務所では若手を優先する傾向も

求人数そのものは急増しているわけではありませんが、マッチするスキルや実績を持つ人材には高待遇での採用が行われることが多いのが特徴です。

年齢評価のリアルと採用基準

40代は、弁護士としては中堅からベテランに差しかかる時期です。

この層の転職活動では、ポテンシャルよりも「即戦力として何ができるか」が問われることになります。

• 特定分野での専門性と業務実績
• クライアント対応や交渉経験
• チームマネジメントや育成の経験
• 明確な転職理由とキャリアのビジョン

また、大手や外資系の法律事務所では、評価基準が可視化されているため、スキルと経験によっては年齢にかかわらず採用されるケースもあります。

売り手・買い手市場が切り替わるタイミング

弁護士の転職市場は、経済環境や企業法務のニーズによって大きく変動します。

ここ数年はコロナ禍や社会的変化により、業務内容の多様化が進み、新たな法務分野での求人も増えてきました。

• リモート対応やデジタル分野での法務人材が求められている
• 企業のガバナンスや内部通報体制の整備が進むことで法務需要が拡大
• 一方で、経済全体の停滞局面では採用のハードルが上がる傾向

そのため、転職活動を始めるタイミングを見極めることが重要です。市況が動き出した時期を狙って行動することで、チャンスを掴みやすくなります。

40代で転職を考える主な理由

年収・待遇を見直したい

40代になると、生活費や教育費、住宅ローンなどの支出が増える一方で、現職の給与に伸び悩みを感じる方も少なくありません。

特に弁護士業界では、業務委託や歩合制が中心の事務所も多く、年齢を重ねることで待遇が向上するとは限らないのが実情です。

• 若手の方が報酬単価が低く設定されるため、収益構造が逆転する場合も
• 将来への備えや家族のために安定収入を求める意識が高まる
• 企業法務や役員法務への転職で固定給＋賞与が得られるケースも

そのため、「長く働ける環境を求めて転職を検討する」という声が多く聞かれます。

専門分野でキャリアアップを図りたい

弁護士として10年〜20年のキャリアを積んだ40代は、これまでの経験を活かして「分野特化型のキャリア」へ進むことが可能です。

たとえば、M&A・不動産・知的財産・医療訴訟など、自身の得意領域に絞って転職活動を行うことで、市場価値を一段と高めることができます。

「自分の専門性をもっと評価してもらいたい」「他社・他事務所でより高度な案件に挑戦したい」と感じたときが、キャリアの転換点となることが多いです。

働き方改革でワークライフバランスを取り戻したい

激務になりがちな法律事務所勤務では、40代になると心身への負担や家庭との両立に限界を感じる人も増えてきます。

• 終電・休日出勤が常態化しており、健康を損ねるケースも
• 子育てや介護との両立が難しく、勤務体系の柔軟性が求められる
• 労働時間が定められた企業内弁護士や公的機関への転職を希望

自らの人生を見つめ直し、「働き続けられる環境」を求めて転職を検討する40代弁護士が増加傾向にあります。

転職先で選べるキャリアパス

法律事務所（規模・分野別）の選択肢

40代弁護士の転職先として、引き続き法律事務所を選ぶケースも多く見られます。

特に大手事務所から中堅・特化型事務所へ移ることで、より自分に合った働き方や分野に集中できる環境を得ることが可能です。

• 企業法務や国際案件に強い大手系事務所
• 不動産、交通事故、医療過誤など特定分野に特化した中小事務所
• 業務委託型やフルリモートを採用するベンチャー型事務所

これまでの経験を活かしつつ、「働き方」や「分野」で選べる柔軟性があるのが法律事務所転職の魅力です。

企業内弁護士（インハウスローヤー）という選択

ここ数年で急速に注目を集めているのが、企業の法務部門で働くインハウスローヤーというキャリアです。

上場企業や外資系企業を中心に、弁護士資格を活かしつつも、ビジネス感覚を持った人材が求められています。

• 法務部門の一員として、契約・リスク管理・ガバナンスを担当
• 経営層と近い立場で企業戦略に関わることも可能
• フルタイム勤務で安定収入・福利厚生のメリットが大きい

「法務＋経営＋働きやすさ」のバランスを求める方には、非常に魅力的な選択肢といえるでしょう。

他士業・コンサル・経営職へのキャリアチェンジ

弁護士のキャリアは、法律業務だけにとどまりません。

40代という節目に、他士業とのダブルライセンスや、コンサルタント・経営職などへの転身を図る方も増えています。

たとえば、以下のような方向性が考えられます。

• 司法書士・税理士・弁理士資格と組み合わせて専門性を強化
• 企業のリスクマネジメントやコンプライアンス支援を行うコンサルへ
• スタートアップや事業会社の取締役・監査役・CLO職として活躍

「法律＋α」のスキルを武器に、キャリアの多様性を広げる好機として、40代は十分な選択肢を持ちうる時期です。

40代弁護士に求められるスキルセット

実務経験と専門性の深掘り

40代で転職を成功させるには、これまでに培った実務経験を「どれだけ専門性として再定義できるか」がポイントです。

一般民事、企業法務、刑事、行政などの経験があっても、それを具体的な実績と共に語れなければ、評価にはつながりません。

たとえば、訴訟経験が豊富であれば「特定分野での訴訟戦略構築力」、契約審査が多ければ「リスク想定と条項調整の実務力」といったように、自身の強みを言語化することが必要です。

ただの「年数」ではなく、「どんな案件をどれだけ扱って、どう成果を出したか」が重視されるのが40代の評価基準です。

マネジメント力と若手育成への期待

中堅層として、チームや後進の育成に関わる能力も問われます。

• 若手弁護士やパラリーガルの育成経験
• 案件管理や進行スケジューリングの適正
• 複数人チームでの業務推進スキル

特に法律事務所では、業務負担の分散や人材定着が課題となっているため、教育・指導ができる人材は重宝されます。

「教えられる＝業務全体を理解している証拠」とも受け取られ、信頼を得やすくなる点も見逃せません。

英語・ITリテラシーなどプラスαの強み

業界全体のグローバル化やデジタル化が進むなかで、法律業務にも英語力やITスキルを求められる場面が増えています。

たとえば、外資系企業や国際案件を扱うポジションでは、TOEICスコアや英文契約対応能力が評価対象に。

また、リーガルテックの導入が進む企業では、ITツールの活用経験や情報セキュリティに関する理解が求められることもあります。

「法務＋英語」「法律＋IT」という二軸を持つことで、選べるポジションの幅は確実に広がります。

年収相場と待遇を正しく把握する

法律事務所別の報酬モデル

法律事務所における報酬体系は、規模や業務形態によって大きく異なります。

特に40代の弁護士が所属する場合、以下のようなパターンが一般的です。

• 大手法律事務所：年収1,000〜2,000万円（固定＋インセンティブ）
• 中小事務所：600〜1,000万円（歩合制・粗利分配型が多い）
• 独立系・個人事務所：自ら案件を獲得し年収変動が大きい

また、パートナー弁護士や顧問契約などの形態によっても、待遇に幅が出ます。
報酬モデルの違いを理解し、自身のライフスタイルに合うかどうかを判断することが大切です。

企業内弁護士の年収レンジと評価制度

企業法務へ転職した場合、年収はおおむね「600万円〜1,200万円前後」に収まる傾向があります。

役職や企業規模、法務領域の広さによって幅はありますが、以下のような評価軸が設けられるケースが多いです。

• 職能等級に基づいた年次評価（マネージャー・リーダー層で上昇）
• コンプライアンス、契約締結スピードなど業務成果で加点
• 社内教育やガバナンス体制構築への貢献も評価対象

年俸制を採用している企業も多く、安定収入を確保しながら長期的にキャリアを築ける環境が整っています。

地域差・案件単価で変わる収入

弁護士の年収は、案件の種類や地域によっても大きく異なります。

たとえば、都市部の企業法務や国際案件は報酬が高い傾向にある一方、地方では生活コストの低さと引き換えに、案件単価や件数が限られるケースもあります。

同じ能力を持っていても、「どこで・何を扱うか」によって得られる収入には大きな差が生まれます。

そのため、転職を機に「勤務地」や「取り扱い分野」を見直すことも重要な戦略の一つです。

転職活動の進め方と成功ポイント

自己分析でキャリアビジョンを明確にする

40代での転職において最も重要なのが、「なぜ転職するのか」「今後どのようなキャリアを築きたいのか」を自分の言葉で説明できることです。

自己分析のステップとしては、次のような視点が役立ちます。

• 過去に最もやりがいを感じた案件や経験は何か
• 今の職場で満たされないと感じているポイントはどこか
• これからの10年で達成したいキャリアや働き方は何か

漠然とした「不満」や「不安」だけで動くのではなく、自分の強み・志向を整理することで、理想に近い職場に出会いやすくなります。

履歴書・職務経歴書でアピールすべき要素

40代弁護士の職務経歴書は、「経験の深さ」と「成果の具体性」が求められます。

単に「企業法務を担当」と書くのではなく、以下のように数字や内容を明記することが重要です。

• 例：年間100件以上の契約審査を担当し、社内承認フローを効率化
• 例：労働審判・訴訟案件において和解率80％を達成
• 例：コンプライアンス研修を設計・実施し、受講率を90％に改善

また、年齢相応にマネジメント経験やチーム貢献も記載することで、組織の中でどう機能する人物かを伝えることができます。

面接対策とエージェント活用術

面接では、これまでの経験を「事実ベースで端的に話す力」が求められます。

話が冗長になりがちな方は、PREP法（結論→理由→具体例→再結論）を意識しましょう。

さらに、転職エージェントを上手く活用することで、自分一人では得られない情報や書類のブラッシュアップが可能になります。

• 模擬面接で話し方のフィードバックを受けられる
• 非公開求人や書類通過率の高い応募先を紹介してもらえる
• 年収交渉や入社日の調整などもサポートしてくれる

「エージェントの力量で転職結果が変わる」と言っても過言ではありません。信頼できる担当者との出会いが、成功の大きな鍵になります。

転職成功事例から学ぶキャリア戦略

法律事務所からインハウスへ転職したケース

ある40代前半の男性弁護士は、民間の中堅法律事務所で企業法務を10年以上担当していました。

多忙な日々と将来への不安から転職を決意し、企業の法務部門をターゲットに活動を開始。

業務効率化やクライアント対応の経験をアピールし、見事、上場企業の法務マネージャー職に転職を成功させました。

結果、年収は据え置きながらも、勤務時間の安定と福利厚生の充実により生活満足度が大きく向上したとのことです。

分野特化で年収アップを実現したケース

40代半ばの女性弁護士は、医療過誤分野における訴訟実績が豊富でした。

• 複数の病院側代理人として対応した経験がある
• 医学論文や専門家との連携経験が強み
• 業界内での評判と紹介ルートが確立していた

この実績を活かして、医療系訴訟に特化した法律事務所へ転職。

報酬モデルが成果連動型であることもあり、入所後わずか1年で年収が1.5倍に増加しました。

地方から都市部へチャレンジしたケース

地方都市の個人事務所で勤務していた40代弁護士が、東京でのキャリアを目指して転職。

地方案件の多様さや、幅広い業務に対応してきた柔軟性を強みに変え、都市部の法律事務所へ移籍しました。

当初は収入の不確実性を懸念していたものの、案件数と報酬水準の高さにより1年で安定した生活基盤を構築。

「地元では得られなかった規模の案件に関われるようになり、弁護士としての成長も実感できた」と話しています。

40代弁護士に強い転職エージェント比較

弁護士専門エージェントの特徴と選び方

40代弁護士の転職では、業界に精通した専門エージェントを利用することが大きな武器になります。

特に以下のような観点で選ぶと、より効果的なサポートを受けられます。

• 法律事務所や企業法務の内情に詳しい担当者がいる
• 非公開求人を多く取り扱っている
• 書類添削や模擬面接など実践的なサポートが手厚い

実際の求人票だけではわからない「カルチャー」「評価基準」「職場の雰囲気」などを教えてもらえるため、ミスマッチを減らすことにもつながります。

総合型エージェントのメリット・デメリット

一方で、業界特化ではなく幅広い職種を扱う「総合型エージェント」を活用するメリットもあります。

多業種とのネットワークがあるため、弁護士以外のキャリアも視野に入れやすく、異業種転職や経営層ポジションなどの紹介を受けることも可能です。

ただし、弁護士業界への理解が浅い担当者にあたると、希望やスキルが正確に伝わらず、ミスマッチが起きやすくなる点には注意が必要です。

エージェント利用時の注意点

エージェントを利用する際は、単に求人をもらうだけでなく、「自分の転職戦略を一緒に考えてくれるかどうか」を重視しましょう。

• 担当者の業界知識と提案の質に差がある
• 複数のエージェントを併用し、相性の良い担当者を見つける
• 希望条件と実際の求人のギャップは率直に確認しておく

エージェントとの連携次第で、転職活動の効率も成果も大きく変わります。自分に合ったパートナーを見つけましょう。

転職を考える前に確認すべきリスクと対処法

年齢ハードルと不採用リスクへの備え

40代の転職では、年齢による選考上のハードルが現実的に存在します。

特に若手中心の法律事務所や成長企業では、「柔軟性」「吸収力」などを重視されるため、年齢がネックになるケースもあります。

• 求人数が限られるため、応募先選定に時間をかける
• 応募書類や面接での戦略を磨き、通過率を高める
• 「転職ありき」ではなく、現職での交渉や改善も選択肢とする

成功率を高めるためには、冷静な自己分析と現実的なプランニングが不可欠です。

現職案件の引継ぎと競業避止義務

法律事務所勤務者や顧問契約がある弁護士の場合、転職の際に注意すべきなのが「案件の引継ぎ」と「競業避止義務」です。

前者は信頼関係の維持のため、後者は法的リスクの回避のために、慎重な準備が求められます。

事務所によっては明文化された退職規定があり、クライアントの持ち出しや業務の重複に関して制限が課されることもあるため、入念な確認が必要です。

家族・生活設計への影響と対策

40代の転職は、自分だけでなく家族にも大きな影響を及ぼすライフイベントです。

転職後の勤務地、収入変動、勤務時間などが、生活設計に与えるインパクトを事前にシミュレーションしておきましょう。

• 配偶者と転職時期・転職後の生活について話し合う
• 必要に応じて、家計や教育費の見直し・備えを検討する
• 住宅ローンや保険契約などの固定支出も確認しておく

「家族の理解と支え」があるかどうかで、転職活動の心理的負担も大きく変わってきます。

よくある質問（FAQ）

40代未経験分野への挑戦は可能ですか？

結論から言えば、分野によっては十分に可能です。

特に企業法務、労務、M&Aなどでは、基本的な法律知識に加え「実務理解力」や「柔軟性」が評価されます。

ただし、未経験分野への挑戦には次のような工夫が必要です。

• 関連する案件や類似業務での経験をアピール
• その分野に関する研修や資格取得で意欲を見せる
• 最初はサブポジションからスタートする覚悟を持つ

「未経験＝ゼロから」ではなく、「近接分野の延長」で捉えることが成功のコツです。

企業内弁護士と法律事務所、どちらが高年収？

一概には言えませんが、ハイパフォーマー層であれば法律事務所のほうが高収入を得やすい傾向にあります。

一方で、企業内弁護士は収入の上限はあるものの、福利厚生や安定性の面で魅力があります。

報酬だけでなく、以下のような観点も比較しましょう。

• 労働時間・休日の確保
• 昇進や職位による年収アップの可能性
• 役員・経営職など上位ポジションの有無

年収の「額面」だけでなく、生活全体の充実度を含めて考えることが重要です。

転職活動には平均どれくらいの期間が必要？

40代弁護士の転職活動では、一般的に「3〜6ヶ月程度」が平均的な期間です。

特に企業法務など人気ポジションでは、応募〜内定までに時間がかかる傾向があります。

スムーズに進めるためには、次のような準備が効果的です。

• 書類や職務経歴書の完成度を高める
• 複数の求人ルート（エージェント・人脈・直接応募）を活用
• 現職の引き継ぎや退職時期の見通しを早めに立てておく

「焦らず、しかし無駄なく」が40代転職成功のキーワードです。

まとめ：40代弁護士の転職は「戦略」と「準備」で差がつく

40代の弁護士にとって、転職は「キャリアの再構築」だけでなく「人生設計の見直し」にも直結する重要な選択です。

市場は決して広くはないものの、スキルや専門性を適切にアピールできれば、活躍の場は確実に存在します。

• 企業法務や専門事務所などでは40代人材の需要が安定的に存在
• 自己分析や職務経歴書の質が選考突破率を大きく左右
• マネジメント力や育成経験が評価される場面が増えている
• 収入や働き方の多様化により、自分に合った環境を選びやすい
• 信頼できる転職エージェントと組むことで情報格差を解消できる

だからこそ、単に「今の職場を離れる」のではなく、「これからの10年をどこでどう過ごすか」を見据えた転職戦略が重要です。

40代というキャリアの転換点を、リスクではなく「次の成長の機会」として捉えることで、希望と納得のいくキャリアを築くことができるでしょう。

転職ポータル 編集部

キャリアアドバイザー / ライター

「誰もが納得のいくキャリアを実現する」を目指して活動する転職情報の専門チーム。

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